制服について
医療事務の仕事を目指す方の中には、あの制服に憧れて・・・なんて人もいるのではないでしょうか？
私も初めて制服を着たときには、思わず「コスプレか！？」と思ってしまいました。
病院によって、医療事務員の制服はさまざまですね。
大きな病院だと、事務員とすぐ分かる制服ですし、個人病院のような小さなクリニックだと皆さん同じ制服を着ています。
私の病院では、看護師さん以外は皆 同じ制服です。
ちょっと前までは、看護師さんと同じワンピース型のナース服を着ていました。
でも、あれは本当に動きにくい！さらには、透ける！
一応、透けにくい下着を着るのですが、どうも気になって仕方ないですね。
看護師さん達は、動きにくくないのでしょうか？
整形外科では、理学療法の治療がメインです。
医療事務員も、理学療法が混み合って来ると、時折 補助の仕事に入ります。
足元に電気治療をしたり、肩に低周波などをする患者さんに、機械を取り付けたり外したりするのですが、立ったりしゃがんだりする事がとても多いのです。
そんな時、ナース服だと所作が苦痛なんですよね。
そこで、看護師さん以外のスタッフは、全員パンツスタイルの制服に切り替えました。
「動きやすくなったのだから、今まで以上に動きなさいよ〜」とは、看護師さんのお言葉です 笑
しかし、制服は着ていて、とても気持ちの良いものです。
どれほど仕事に行きたくないと思っていても、制服に着替えると不思議とやる気が湧いてくるのですから。
地震災害
地震災害とは、地震そのものはもちろん、地震を因として発生する津波や、火山の噴火等によって生じる災害のことをいいます。地震の規模が大きくなると災害の規模も大きくなり、地震発生地域の都市機能が壊滅的なダメージを受けたり、地形そのものが変わったりすることすらあります。
地震は、震度7ともなると、鉄筋を埋め込んだ耐震性の高い建物すら倒壊したり、電気・ガス・水道等の設備に被害が出て供給がストップしたり、道路の舗装がめくれたり、地割れ・地滑り・山崩れなどが起きたりする場合があります。ここまでの大地震が起きてしまったら、災害をゼロにするのは不可能――人間は無力なものともいえますね。
しかし、地震が起きた際に適切な行動をとることで、地震災害を軽減することは可能といえます。
地震災害として最も有名な関東大震災は、地震発生時刻が昼食時だったことで火災が多く発生し、鎮火したのが2日後といわれてます。目の前で火を使っているときに地震が起きた場合、揺れが小さいようなら火を消しましょう。しかし揺れが大きい場合は、身の安全が第一です。揺れがある程度収まってから火を消す・ガス栓をしめる・電気のブレーカーを落とすなどの行動を取るといいでしょう。
地震はいつやってくるかわからない。地震災害から身を守るには、まずわたしたち自身が適切な行動をとることが不可欠です。
着付けの小物
日本の民俗衣装だというのに、着付けができる人が激減してきているのではないでしょうか。
そして着物の知識も薄れてきているのではないでしょうか。
しかし、それでも着物を着る人は、まだまだたくさんいます。
そんな中、着物の着付け小物も着つけがしやすいように進化してきているようです。
腰ひも１つにしても、ゴムひもが入ったシャーリング腰ひもや、伊達締めにもシャーリングが入っています。
シャーリングの入った腰ひもについては、私の経験では絞め具合がシャキっとしないような気がするのでオススメできない気がします。ゴムが入っている為、体にはフィットしていますが、やはり少し緩い気がします。
伊達締めについては、シャーリングが入っていても特に問題はないかと思います。
さて、ここで使い方に困った小物を紹介します。
クリップがついているシャーリング伊達締めです。
前側の内側脇腹あたり、左右に１つずつクリップがついています。
主に長じゅばんの襟が開いてくるのを防ぐために使いますので、着物には使用しない方がいいかと思います。（襟がつまるので、着物の襟がつまってしまっては長じゅばんが見えなくなるため）
着付けの仕方はというと、普通の伊達締めを使用した時の衣紋の抜き加減が普段着の着物でこぶし１つ分、礼装でこぶし１つ半ほどですが、この伊達締めを使用する場合は、かなり襟がしまりますので、普段より少し多めに衣紋を抜いておくとよいかと思います。
まず長じゅばんの左の身八つ口から片方のクリップを入れて下前の襟を止めます。
上前は右のクリップをそのまま適当な位置で止めてください。
あとは背中心に気をつけて、普段より多めに衣紋を抜き、そのまま伊達締めをしめます。
選挙権の歴史
選挙権は、今でこそ満20歳以上の日本国籍を持つ男女であれば、誰でも得ることができる権利ですが、日本の歴史を見ると、選挙権の歴史は案外浅いものであることがわかります。
選挙には大きく分けて一定の年齢に達した者すべてに選挙権を与えて行われる「普通選挙」と「制限選挙」があります。日本の選挙はほかの国の例に漏れず、従来は「制限選挙」でした。特に女性に参政権が与えられるのが多くの国で遅かったのは、単なる「男尊女卑」ではなく、女性が徴兵制の対象でなかったということも関係しています。つまり参政権・選挙権は、命がけで得るものでした。
女性に参政権・選挙権を与えるという話は、日本で普通選挙が始まった1925年以降何度も出ており、そのための運動も起きてはいましたが、なかなか実現はしませんでした。結局女性に参政権・選挙権が与えられるのは、戦後になってからになります。
生活指導員・相談員
福祉の仕事といっても、その職種は福祉サービスの対象者（高齢者、身体障害者、知的障害者、精神障害者、児童、低所得者など）によってさまざまです。
その中でも、福祉の課題全般を担当する中心的な役割を持つのが「生活指導員・生活相談員」です。
生活指導員は、地域で暮らす、あるいは社会福祉施設に入所している高齢者や障害者への相談援助を中心に、施設での生活全般にかかわるケアプランを作成し、一人ひとり個別に係わり合いながら自立生活をサポートする仕事をしています。
仕事の内容は、施設の種類によって大きく２種類に分けられます。
まず、老人福祉施設で働く生活指導員は、日常生活上の、衣服の着脱や食事、入浴などがふつうに行なえるよう、本人や家族から一人ひとり個別の課題やニーズを分析し援助プログラムを立案したり、入退所の手続きや施設の環境整備、さらには福祉事務所や医療機関との連絡調整などを行ないます。
また地域とのつながりのためにボランティアの受け入れや、保育園児との交流を深めるなどの活動も含まれます。
これに対し、障害者施設で働く生活指導員の場合は、入所者の生活援助や訓練が仕事の中心となります。
食事や衣服の着脱、入浴、排泄などの生活習慣が身につくよう指導するほか、施設内作業の指導や各種行事の立案・実行、さらには保護者、関係機関との調整などを行ないます。
また、介護職員の仕事を把握し、協力しながら指導をしていきます。
生活指導員になるための資格要件については、施設によって異なっています。
社会福祉主事任用資格を必要とする求人が大半で、最近ではさらに社会福祉士資格を採用条件にする職場も増えています。